福岡県みやま市のナチュラル住宅 株式会社 彩 irodori

自然素材を使った人にやさしいナチュラル住宅

正しいZTHをしろう ~番外編~

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 先日、環境衛生連合組合さん主催、みやま市さん協賛の【ゼロカーボンシティーを目指して】と言う環境講演会でZEH住宅についてお話させていただきました。しかし、主催が公的機関と言う事、更に時間的制限もあり踏み込んだ話はあまりできませんでしたので、改めて深堀したお話をブログにてお伝えしようと思います。

先ず、先日の講演でもお話いたしましたが、日本における住宅等の建築物の断熱水準は、他の先進国と比較すればとんでもなく低いと言うところを知る事だと思います。

福岡県は断熱区分6地区のZEH基準熱還流率0.6W/㎡k(新断熱等級5等級)です。しかし、そのレベルでのネットゼロエネルギーは実現並々ならぬ努力や我慢をしなければできない と個人的には考えます。
 なぜなら、国の推奨する基準値的根拠は、家族構成やライフスタイルによる使用電力の変化や、様々な暖冷房方式によるエネルギー使用量等は細かく反映されておらず、更に、ハウスメーカーなどでは型式認定と言う審査の簡略化等あり、あまりにも曖昧なのが実態です。又、「生活全般にかかる使用エネルギーがゼロになる」とイメージしている方が大半ではないかと思いますが、あくまでも1次消費エネルギーのみゼロになるというのがZEHで、白物家電やその他家電の消費電力は含まれていませんから住宅全ての使用電力がゼロになると言う事ではないのでご注意ください。

 当社でも、11年前よりZEHレベルの建物に始まり、現在までZEHの建物には複数取り組んできました。しかし、初期のお客様のころはZEHの基準もないころ、断熱の基準計算は現在の熱還流率ではなく、熱損失係数での計算でした。それでも外皮熱還流率では 0.6 W/㎡k 近くはありました。
 その後、約8年前に日本におけるZEHの正式な基準が決まり、日本におけるZEH基準は熱還流率が 0.6 W/㎡k となり、その当時は私も今ほどの知識もなく、日本の基準数値に疑いもなかった事から、当社でもZEHの建物が0.59 W/㎡k からのスタートでした。
 そのころは補助金を活用した取り組みも多く、補助金を使った場合、国へ年間の使用電力データーの提出義務もあり、ZEH施主様よりいただいた年間の電力使用量の情報をもとに検証をできるようになりました。

(左)子育て世代4人家族 (右)三世代同居4人家族
(左)子育て世代4人家族 (右)三世代同居

そして、改善に取り組み始め、日本におけるZEH基準ではネットゼロの実現が非常に困難だと感じ、当社なりにいくつかの問題点を見出した事が次のような事です。

まず、年間の消費エネルギー使用量は施主様の家族構成で大きく使用量を左右する
次に、施主様の生活サイクル更には暑さ寒さに対する個人個人の体感の差
そして一番影響するのが 断熱のスペック

これは複数のお客様のデーターを見て分かりました。上記を細かく説明します。

家族構成と生活スタイル

例えば、子育て世代のご家族では、日中は自宅にいる時間も少なく、ほとんどが待機電力となり、夕方からの電力使用が主になります。当然、使用電力も少ない訳で 結果的にゼロへと近づきますしかし、奥様が専業主婦の場合、日中の使用電力が増え、断熱スペック次第ではゼロにならないケースがあります。
 更に、ご両親が同居するような3世代同居の場合は、日中の使用電力はかなり多くなるケースが多い。LDKや両親の寝室のエアコンは元より、様々な白物家電も昼夜問わず稼働することにより電力使用量は、子育て世代の施主様の2倍以上になるケースもある。

 他にも、ご主人若しくは奥様が、シフト制のお仕事にご勤務されてある場合。やはり、日中はご在宅のケースもあり、使用電力量がどうしても多くなってしまう。又、ご夫婦ともに夜勤のあるシフト制にお勤めの場合は、3世代同居ほどではないものの、増エネになるケースが多い。

暑さ・寒さに対する個人個人の体感の差

 体質的に冷え症等の方がいらっしゃれば、当然、冬場の暖房時間も長くなります。他にも、ご勤務先の室内環境が大きいようで、ご勤務先がガンガンに冷房の効いた環境でお仕事されてある方は、ご自宅でのエアコン使用時間も多く、中には夏場に電力使用量のピークを向かえた事例もありました。
 又、冬場に関しても個々の体感の差で 18~20度でも 寒い と感じる方がいる一方、 同じ室温でも 暖かい と感じる方もいる。寒いと感じれば、必然的に暖房使用量が多くなる。

消費電力

家族構成・生活スタイル・体感の差 について細かく解説しましたが、ZEHの言うところの1次エネルギー削減と言えば、照明器具の消費電力・給湯の消費電力・冷暖房機具の消費電力 この3つを削減となります。しかし、照明器具の消費電力は、家族構成や生活スタイルの違いで大きな違いは出ません。何故ならLED照明の普及で格段に消費電力が少なくなっていますし、照明器具は基本的に夜間の使用となります。

給湯器の使用電力について

ZEHの建物は大半がエコキュートのケース多く、世界的にみてもエコキュートは数ある給湯器の中でも、太陽熱温水器の次に高効率で消費電力の少ない機器。基本的にエコキュートは深夜電力でお湯を作りますから、お湯を昼間・夕方・夜間に使ってもお湯を作るのは深夜なので、それほど違いはないと考えます。そうなると、ZEHでも増エネになっている大きな要因は、エネルギー使用量を大きく左右している冷暖房による消費電力となります。

 結局、夏場に暑いと感じれば冷房を使う。冬場に寒いと感じれば暖房使う。だから、電力使用量が増える。
 日本における現行での断熱基準が低すぎるから、ZEHでも1次エネルギーが、削減ではなく増える事になってしまうわけです。最小限のエネルギー使用で誰もが寒くなく暑くない住環境が必要なのです。

海外のZEH

当社もZEH取り組み当初、11年前は国の基準を鵜呑みにしていた事もあり、1次エネルギーのネットゼロの実現すらできずにいました。段階的に断熱性能を引き上げていく中、 できれば白物家電含む全ての消費電力をゼロにする事を当社のZEHと目標を定め、試行錯誤を繰り返していた時、パッシブデザインや海外のハイスペックなZEH住宅に出会ったことが大きな転換期となりました。
 パッシブデザインとは、約30年近く前にドイツで考案された建築手法の事ですが、私が本場のパッシブデザインやプラスエネルギーハウスの勉強にデンマーク・スウエーデンに行ったのが6年前のことです。その当時日本ではZEHの普及もごくわずかの時代の中、ヨーロッパのEU圏では既に各国のZEHレベルの断熱性能は最低基準で、既にプラスエネルギーハウスの普及が進んでいたのは以前のブログでも講演でも紹介いたしましたが、本当に驚愕でした。
 結局、EU圏は限りなくエネルギー消費を少なくしたいと言う考えから、各国、段階的に基準が引き上げられ、現在のハイスペックな高断熱住宅が普通になっている訳です。ちなみに日本のZEHにおける基本定義では、断熱強化により再エネを除き1次エネルギーを20%削減に対し、EU諸国では40~50%削減と言うのがZEHの基本定義になっています。
 このような事を見れば、いかに日本と他国の基本的な断熱性能の違いが大きいか、と言う事が分かると思います。現にスウエーデンのプラスエネルギーハウスの外皮熱還流率は0.15w/㎡k。視察の際、平均的な気候を尋ねたところ、冬の気温に関しては日本の北海道程かむしろ北海道の方が寒い地域もあるようでした。
 現在、日本の北海道における建築基準法上の断熱数値基準は0.46w/㎡k。更に同地区でZEHの基準数値は0.4w/㎡k。 この同じZEH基準での0.25の差、皆さんはこの差にあまりピンとこないかもしれませんが、この違いはかなり大きいですよ。 
 例えば、日本では、外壁の断熱層の厚みは柱の幅105~120mmと言うケースが多く、EU圏の断熱スペックを実現するならば、断熱層の厚みは4倍近い厚みを要する必要があります。ちなみに写真のプラスエネルギーハウスの断熱層の厚みは52㎝あります。だから壁の厚みが厚く、サッシ開口部は全て出窓のような形状になっています。
 他にも、デンマークの戸建ての工事現場を視察しましたが、同じように断熱層は40㎝以上。いずれもロックウールが使用されていましたが、ノルウェーなどではセルロースファイバーを40㎝以上吹き込んだり、ドイツではウッドファイバーを20㎝以上に加えフッドファイバー圧縮の6cm~10cmの断熱材を組み合わせる負荷断熱施工など、日本では考えられないくらいのレベルが、戸建ての標準的な断熱仕様になっております。
 昨年参加したサスティナブル建築や、パッシブに関するスイスで開催のウェブ勉強会では断熱材の素材まで、サスティナブルな物に移行し始めており、麦藁を使った高断熱の住宅に関する事例では、断熱層の厚みは75㎝ありました。ちなみにその建物の外皮熱還流率は0.15W/㎡k、やばいです。
 更にスイスでは、建築基準法上の断熱最低基準数値が州によっては0.15 W/㎡kが義務化。ドイツでは、州によって建築基準法そのものがパッシブハウス。イギリスは既にZEHが義務化で、昨年ZEHの基準も0.25 W/㎡kから0.2 W/㎡kに引き上げられました。室温に関しては、最低室温が厳密に基準化され、基準より低い室温になる建物は建築できず、設計段階で最低室温は計算することが義務。と言う国も多く、WTO(世界保健機構)では、「冬季の室温は18度以上を推奨する」ともあり、これが他国の断熱に関する現状と言う事を知れば、いかに日本の断熱に関する考え方が遅れているか、なんです。

ZEH実現の為には

又、日本におけるZEHの基準に、異論を唱える有識者の方は非常に多く、前の菅政権時代、5年に1度見直しがある日本住生活基本計画の見直し時期でした。この計画は、建築物で言えば、断熱や耐震基準等の見直しも含まれており、同じタイミングで菅総理による2050年カーボンニュートラル実現を目標とする事を閣議決定され、正式に表明されたことは皆さんもご承知と思います。
 その際、先の基本計画や2050年カーボンニュートラルに向けた、各省庁が垣根を超え て、様々な有識者を交えた検討会で議論が行われました。ありがたいことに、その検討会はウェブ閲覧も可能。その中でも東京大学 前准教授・東北芸術工科大学 竹内教授・京都大学 諸冨教授等、数多くの有識者の方が、現行断熱基準やZEH基準に根拠となるデーターをもとに、改正すべきと強く求められました。検討会に提出された参考資料にも、日本における高断熱住宅やパッシブデザインに特化した方々の提言もあり、ほとんどの方がZEHではHEAT20G2レベルの断熱基準を推奨する方が多く、推奨する方全員が根拠となるデーターをもってある方ばかり。そのことに悲観的な意見を述べる反対勢力よりの方は誰一人、根拠となる数字的資料を出さなかったのは、見ていて非常に不愉快に感じたのを覚えています。断熱強化やZEH普及に慎重派の政治家の方との板挟み状態な各省庁の官僚の皆さんもたじたじの発言ばかりと、国の本気度が疑わしい場面も多い検討会でした。


 結局、当社のZEH OB 12軒の施主様データーを見ても、安定的なZEHをクリアするには6地区では HEAT20 G2(新断熱等級6等級 0.46w/㎡k)にできるだけ近づける必要はあると考えます。共稼ぎ世代のお宅でも、最低で0.49w/㎡kにはしておく事が望ましいかと。
 又、全ての電力を含めたゼロエネを目指すのであれば、建物規模や家族構成によって HEAT20 G2.5(0.35~0.4 w/㎡k)程がコストパフォーマンス的にも良く、又将来、再エネを自家消費する余力や2050年カーボンニュートラルの時代でも、時代遅れの断熱仕様にはならない断熱基準数値だと当社では考えます。

ちなみに、私が自宅を新築したのが25年前丁度。そのころ、土壁の断熱性能に疑問を持ち始めたころでもあり、父の反対を押し切り、自宅は土壁を使わずグラスウールに変え 土壁に比べ安価だった分、当時では少なかった、要所の床断熱や、そのころ発売初期で非常に高額だったペアガラスのサッシをLDKに採用する等、当時にしては高断熱な住宅だったのだと思います。しかし、残念ながら25年経った今では、時代遅れの暑くて寒い不健康で無駄に大きな光熱費を払う建物となってしまいました。
 ただ、私が自宅を建て替えた当時と現在とでは全く条件が違います。私が建てた当時では、知識がなかったこともありますが、数十年先の断熱性能に関する予想も想像もできませんでしたし、なにより情報がありませんでした。
 万が一情報があったとしても、それに備える高断熱なサッシや断熱材に加え、断熱技術もありませんでした。でも今は、知識もあれば情報もあり、何より数十年先でも通用する高断熱なサッシや断熱材、更には断熱技術や室温のシミュレーションや消費電力試算ツールもあるわけです。

又、工事を行う実務者観点で言えば、とにかく断熱改修は多額の費用がかかる大変な工事となり、施主様の費用負担はかなり大きいものとなります。しかし、建築する際に断熱の強化を行えば、断熱改修費用の3割程、ベースとして計画してある断熱性能次第では、それ以下の負担でも可能。更に、断熱改修を行う時期まで数十年、高断熱化している建物との光熱費差額も伴うことになりますことから、家計への負担も知らず知らずのうちに大きくなっているわけです。
 例えば、ひと月5千円節約できれば、年6万 10年で60万。ひと月1万節約できれば 年12万 10年で120万。その他にも、無駄に多い複数台のエアコンの初期投資や維持管理費用もあり、入居後数十年経ち、行った断熱改修費用を含めればこの差額は半端な金額ではありません。
 昨今、コロナやロシアによるウクライナ侵攻等を要因とした、世界的な化石燃料の価格高騰から、光熱費の価格高騰は全世界の問題となっていて日本においては、円安のあおりもあり、昨年には電力各社の電気料金値上げ申請や、料金に含まれる燃料調整費の上限撤廃し、急激な電気料金値上がりに驚いている方も多い事ではないでしょうか。
 最近、ネットでオール電化4人家族、光熱費6万突破や、昨年同月の料金と比較し2倍や1.5倍等、光熱費上昇に悲鳴を上げている方の情報もよく目にしますが、現在九州電力に関しては燃料調整費の上昇はあるものの、東電・北陸電力等既に値上げをしている地域に比べれば比較的、負担は少ないですが、いずれは足並みを揃えていくことは間違いないでしょう。
 30年以上、日本においては歴史的デフレにより物価上昇がなかったため、他の先進国に比べれば光熱費は格段に安いのです。しかし、今後日本でも安定的に物価が上がり始めれば、光熱費も同様に上昇し続け、一昨年までのような、年2~3%ほどの緩やかな料金上昇ではなくなる可能性も高いと考えられ、安かった深夜料金でさえ、FIT(再エネ10年)買取り価格より既に高くなっています。ただ、当社のZEH OB施主様宅で、ハイスペックなZEHのお宅では、現在も電気料金高騰なんかどこ吹く風、と うらやましい暮らしをしている方も複数いらっしゃるのも現実で、家計への負担も少ない暮らしを満喫中です。

話は変わりますが、最近では、あたかも国の推奨するZEH基準が高断熱で優れているような表現をする会社を、メディアやSNSで見かけることがよくあります。
 例えば、ZEHを国内最高峰とか、断熱を強化すれば大開口サッシを沢山付けることができる とさほど性能もよくないサッシを使い、住宅における熱損失の一番大きな開口部を LDK2面に大きく設置した、温熱度外視の意味不明なCMがゴールデンタイムに堂々と流れるのは日本くらいでしょう。
 表現の自由があり、断熱基準の低い国だから仕方ないのでしょうけど。しょせんは比較する基準が低いだけで、なにより住まい手の事を何も考えていない、単なるビジネスのようにしか思えません。現在、建てる会社によって光熱費の大幅な違いや、断熱不足による健康被害などによる費用負担が大きく変わるという、施主様にとっては住宅選びが非常に難しい我が国日本。本来であれば、国が厳格な基準を設け、EU諸国の様に国民の生活を豊かにしなければならないのでしょうけど。そんな時代になれば本当に安心だし、理想的ですけどね。

とにかく、断熱材の質や工法はともかく、先ずは断熱のスペックはZEHでもZEHでなくとも最低HEAT20 G2(外皮熱還流率0.46 w/㎡k)を念頭に、断熱性能の計画をした方が必ず有利になると思いますし、サッシの断熱強化と断熱材の質にこだわらなければ 上記断熱レベルの実現は、そんなに難しい話ではありません。当然、断熱強化による費用負担は発生いたしますが、むしろ、そのことによるリターン額のメリットの方が間違いなく大きいものです。但し、使用する断熱材次第では、施工が悪ければ気密低下により性能をフルに発揮できない事もあり、室温の低下の原因にもなりかねない事は付け加えておきます。
 ただ、さらなる消費エネルギーの削減を望むのであれば当然、再生可能エネルギーの有効利用やしっかり設計段階で、様々なシミュレーションツールをもとに適切な間取り・断熱材の質・日射遮蔽・日射取得のパッシブ的工夫を施すことで、同じ断熱数値の建物でも消費電力を更に引き下げることは可能です。むしろこれが正しいZEHで、他の先進国ではこれが普通のZEHなのです。 

私個人的に大工実務者の経験から、新建材の劣化試験データーはあまり信用しておりませんが、遮熱を除き温熱と断熱に関する様々な実験データーには、ある程度の信憑性はあると思いますし、様々な有識者の方の明確な実験や試算データーも沢山出ています。ただ これは、あくまでも私個人の見解であり、ここが日本である以上この考えが正解、と言うものではありません。
 でも、ほとんどのユーザーさんは、このような情報もなく、全てをあいまいな国の基準を鵜呑みにしているハウスメーカーや、住宅会社に任せっきりのパターンが多く、長期にわたる住宅ローン金利には皆様非常に敏感なのですが、光熱費の上昇を念頭に計画している方は、ほぼおられないのが現状です。当社の考え方では住宅ローンの支払いと、光熱費は合わせて考えるべき、と必ずお伝えします。
 今後は、金利上昇に加え、光熱費上昇の方も心配な時代にもなりかねません。住宅ローン金利の上昇を個人の力や住宅の工夫により抑えることは不可能ですが、光熱費は断熱の強化や工夫で抑えることは間違いなく可能です。
 建物は、車の様に数年で買い替えができる物でもなく、選択を間違えれば、住宅や生活に関する様々な支出の生涯コストは大きく変わるのではないでしょうか。

最後に

正しいZEHの普及は、何よりも環境負荷への貢献が高く、現在、地球上にいる人間は 地球1.5個分の消費を行っているそうです。地球温暖化からなる気候変動により、集中豪雨・大寒波・大干ばつ・大規模な山林火災等、数十年前にはあまり目にすることが少なかった自然災害に度々見舞われるようになりました。市街地のお住まいの方はあまりご存じないかもしれませんが、地元みやま市でも、山手に近い地区では50年に一度クラスの集中豪雨は4年連続で、土砂災害・河川反乱・山林の地滑りが起き生態系の変化では 半世紀前とは全く違う状況です。特に、河川の水の量が激減し、昔は田舎の河川ではどこでも目にしていたホタルや小魚の姿も珍しくなっています。
 とにかく、地球温暖化対策は全世界の共通課題で急務でもあり、次世代の子供たちのためにも、より良い自然環境を残すことは、現役世代である私たちの義務だと思います。

最終的には、皆様個人個人の判断だと思いますが、皆さんが後悔しない家づくりをするにあたり、少しでもこのブログが何かしらのヒントになれば、幸いだと思います。