当社は社歴82年目の地場工務店です。先々代や先代の頃からのお付き合いをいただいているお客様も多く、手がける建物は新築から、古くは築287年の古民家までと幅広く対応しています。現在でも、築100年超や築70年以上の旧家にお住まいのお客様が14軒ほどいらっしゃいます。
地場に根付いた工務店として、新築のほかに補修やリフォーム工事も年間40〜50件以上行っています。私自身、建築業界に進み今年で40年、大工職人となって32年目を迎えました。これまで様々な工事に携わり、多くの経験を積むことができましたが、個人的に強く感じていることがあります。
それは、「日本における建物の質は年々悪くなる一方で、維持メンテナンスコストは右肩上がりとなり、施主様の負担が増える一方だ」ということです。
1. 住宅の「質」が低下している最大の理由
質の低下を招いている大きな理由のひとつは、住宅建築に携わる人たちが「現場を知らないこと」にあります。
営業マンを使って住宅販売を展開している会社ほど、その傾向が強く見られます。資格さえ取れば現場経験がなくとも誰でも住宅会社を作ることができ、販売に関しては素人でも携わることができる現在の仕組みは、非常に恐ろしいと感じます。
ひと昔前、日本には新築を請け負う工務店が多く存在しました。当時の工務店はプロの職人集団であり、社長自身が大工経験者というケースがほとんどでした。だからこそ、建物の「耐久性」や「劣化に対する備え」をしっかりと講じた建物が多かったのです。
しかし昨今は、以下のようなケースが増えています。
- 中途半端な知識しか持ち合わせない経営者
- 打ち合わせの窓口となる素人の営業マン
- 現場を知らない「ペーパー資格者」による設計
こうした体制では、自分たちが携わった建物が「10年、20年、30年と年月を経たときにどのような状態になるか」という想像がつきません。結果として、建材メーカーの劣化試験データだけを鵜呑みにした「劣化対策が不十分な建物」が大量に世に出回り、劣化を抑えるためのメンテナンス頻度が増えてしまうのです。

2. 「数十年後の建物」を知っているからこそできる家づくり
そうした住宅会社と当社の大きな違いは、補修やリフォームといった「数十年の時を経た建物」との接点の多さです。
腐食や劣化の補修を行う際は、「なぜ腐食したのか」「劣化の根本原因は何か」を突き止める必要があります。この現場での検証こそが、新築を建てる際の重要な布石として活かされます。



(※カラーフロアーとは…合板などの基材の表面に、木目などを印刷した化粧シートや薄い天然木の突板(つきいた)を貼り付け、塗装(着色・コーティング)を施した複合フローリングの総称)
経験上、建材メーカーの劣化試験データ通りにいかないことがほとんどです。年々過酷化する日本の気候環境の中、いかに実績のある素材を使い、適切な対策を講じることができるかによって、お客様の住宅の寿命やメンテナンスコストは大きく変わります。
3. 現場の職人から見た「今の施工」への疑問
具体的な例を挙げてみましょう。
屋根の下地と湿気のリスク
当社でも多用する屋根材の「SGL鋼板」は、従来のガルバリウム鋼板より耐久性が増し、寿命は30〜40年ほどに向上しました。しかし、どれほど屋根材が良くても「下地」が悪ければ、寿命を迎える前に台風などの災害で破損するリスクが高まります。
昨今の日本の屋根下地には「針葉樹合板」が多用され、一番劣化リスクが高い屋根の先端部(広小舞)にまで合板が使われるケースばかりです。梅雨があり降水量の多い日本では、湿気によって「屋根材(鋼板)よりも先に、下地の合板が寿命を迎える」可能性が高くなります。


当社標準仕様の耐久性と調湿性に優れた「杉のバラ板」。張りたての画像で隙間が無いが1日もすれば板同士の隙間ができる。板下は通気層となっており湿気を逃がし、SGL鋼板の寿命を最大限に引き出します。なお屋根先端部の部材に杉の注入材を使用し、朽ちやすい部分の劣化対策を行っている。
壁・天井のボード下地
プラスターボード(石膏ボード)は、壁内の断熱仕様によっては湿気や結露の影響を受けて湾曲するリスクがあります。しかし今では、そのリスクを知らないまま「間柱への直貼り施工」が当たり前になっています。

知識がないがゆえに、そこに罪悪感すらありません。正直なところ、大工職人の経験から見て「本当にこれでいいの?」と首をかしげる施工事例が多々あるのが現実です。
ちなみに欧州では、建築全般の仕事に携わる場合、まず一定期間の大工職人の経験がなければ経営・設計・販売などに携われない法整備がなされています。100年、200年と住み続けるのが当たり前の国だからこそ、建築の仕事に対する責任と重みが日本とは根本的に違うのです。
4. 「修理したくても修理できない時代」がすぐそこに
最後に、業界全体の深刻な問題についてお伝えします。
現在、自社に大工職人が在籍せず、工事を下請けへ丸投げする会社が、大手・地場を問わず大半を占めています。補修やリフォームに対応できる職人が激減していることへの危機感がないまま、メンテナンス頻度の高い住宅を量産し続けていることに、私は強い疑問を感じています。
現在、日本の大工の総人口のうち、20代はわずか0.7%ほどしかいません(当社には2名の20代の大工職人が在籍しています)。一方で、60代以上の大工職人が全体の60%近くを占めています。

これは大工に限った話ではありません。左官業はさらに深刻で、塗装や建具など他の業種の職人も同じ状況です。この数字を見れば、「修理したくても、修理できる職人がいない時代」がすぐそこまで来ていることは容易に想像がつくはずです。
これからマイホームを計画される皆様へ
これから家づくりを検討される方は、以下の点を必ず意識してください。
- 計画している建物が「何年後に・どのようなメンテナンスや補修が必要になるか」を事前に把握しておくこと
- 依頼先の会社に「数十年先でもメンテナンスや補修に対応できるのか」、そして「その明確な根拠(自社職人の有無など)」を示してもらうこと
大切な財産であるマイホームのご計画は、目先の価格やデザインだけでなく、数十年後の未来を見据えて慎重にお進めください。
