世界情勢が緊迫化する中、依然として日本の電力供給の多くは輸入化石燃料による火力発電に依存しています。
そのため、燃料価格の乱高下に加え、近年の円安や物価高、人件費の高騰が電力インフラの維持コストを押し上げており、今後も電気料金の上昇が懸念されます。

このような時代において、建物のエネルギー消費を抑えるためには、
「断熱性能の向上」と「再生可能エネルギーの有効利用」の組み合わせが不可欠です。

また、これからの太陽光発電をはじめとする再エネ利用は、
「売電によって設備投資を回収する」モデルから、
「自家消費率を高め、高騰する買電をいかに減らすか」という方向性へシフトしています。

自家消費率を高める手段として蓄電池が挙げられますが、現状では導入コストが高く、十分な費用対効果を得にくいのが実情です。
しかし、高断熱な建物仕様に加え、綿密な温熱計画や光熱費シミュレーションに基づいた設計を行えば、高価な蓄電池を設置せずとも自家消費率を十分に高めることが可能です。

日々の暮らしで光熱費を気にせず快適に過ごせる住まいを実現するために、再エネのスマートな自家消費は欠かせない要素となっています。